2010年度は、2009年度の2倍超に続き、前年度比1.7倍と高成長を維持、また、海外メーカーのシェアは2009年度8.5％から2010年度は13.0％に拡大した。

2011年度以降の同市場は、「住宅用太陽光発電システム市場」については2009年11月にスタートした余剰電力買取制度により、また、「公共･産業用太陽光発電システム市場」については、2012年度に開始予定の再生可能エネルギー電気の全量買取制度により急拡大するものと予測する。

2015年度はエンドユーザ販売金額ベースで1兆4,797億円（2010年度比225.8％）に、また2020年度には1兆7,250億円（2010年度比263.2％）まで拡大するものと予測する。

2010年度の同市場は、6,553億円（前年度比169.9％）で、2009年度（3,856億円）比1.7倍に拡大した。需要内訳は、「住宅用」が5,045億円（構成比77.0％、前年度比151.3％）、「公共･産業用」が1,508億円（構成比23.0％、前年度比289.2％）であった。

2010年度は、政府導入助成制度の継続と余剰電力買取制度の認知度向上などがプラス要因となり、高い成長率を維持した。

一方、海外太陽電池メーカーの参入が本格化し、国内太陽光発電システムの導入量1,125MWのうち、13.0％に相当する146MWが海外メーカー製を採用したものであった。

この新たなシステムはニチコンの蓄電技術と京セラの販売する太陽光パネル、および電力制御技術を組み合わせたものです。
全国に約200か所ある京セラの太陽光電池販売のフランチャイズチェーン店や、住宅メーカーなどを通じて、今夏より一般向け販売が開始されるようです。

ただし現段階では懸念点もあります。
①他社太陽光発電メーカーとの互換性がないこと。
②価格が未定であること。

①に関しては今後改善の余地があると思われますので、動向を様子見していくしかなさそうです。
②に関しては確かに消費効率が上がるとは言えど、あまりに高すぎる場合はしっかりと費用対効果を考えて導入することが必要となりそうです。